法人向けなのに、個人からの問い合わせが続く。サイトに何を書き足す？

法人向けのサービスなのに、個人のお客様からの問い合わせが続く。対応していない仕事について、何度も説明している。こうしたすれ違いがあるときは、問い合わせを増やす前に、サイトで対象のお客様が伝わっているか見直してみてください。

「幅広くサポートします」という説明だけでは、読む人は自分も頼めると思うかもしれません。自社では当たり前の条件でも、初めて訪れる人には分かりません。必要なのは断り書きを増やすことより、誰の、どんな依頼を受けられるのかを具体的に示すことです。

最初に、実際に断った理由を確かめる

営業担当が普段どんな説明を補っているか聞いてみましょう。「法人契約のみです」「機器の販売はしていません」「既存のシステムが対象です」など、同じ説明が繰り返されていれば、ページに足す候補になります。

ここで、個人名で届いた問い合わせをすべて対象外と数えるのは早計です。会社の担当者が個人名で連絡することもありますし、個人事業主を受け付けるかは自社の方針次第です。名前やメールアドレスだけで判断せず、依頼内容と契約条件を確認します。

問い合わせの記録は、対象外となった理由ごとに分けると見直しに使えます。例えば「一般家庭向けだと思っていた」と「法人だが依頼したい作業が対象外だった」では、足すべき説明が異なります。

サービス名の近くに、対象と依頼内容を書く

対象のお客様は、会社概要の奥だけでなく、サービスの説明を読む場所に書きます。検索結果やAIの回答から、トップページを通らず個別ページに来る人もいるからです。そのページだけを読んでも、利用できるか判断できるようにします。

例えば「ITのお困りごとを解決」では、家庭のパソコン修理も頼めそうに見えます。「法人の社内システム担当者向けに、既存システムの運用を支援」とすれば、想定する相手と仕事が伝わります。これは書き方の例です。自社が実際に受け付ける依頼に置き換えてください。

対象業種や必要な契約条件がある場合も、読み手の判断に関わるものから説明します。反対に、受け付けられる範囲まで狭く書きすぎないよう注意が必要です。「法人向け」と書く前に、個人事業主も対象なのかを社内でそろえておきましょう。

「できません」の後に、相談できる範囲を添える

対象外の依頼をすべて長く列挙すると、本来のお客様まで相談をためらうかもしれません。よく間違われる点を選び、対応できる仕事と並べて伝えます。

例えば「修理は対象外です」だけでは、何を相談すればよいか分かりません。「機器の修理は受け付けていません。社内システムの運用手順や保守体制についてご相談いただけます」とすれば、窓口の役割が見えます。

また、初回相談と契約後の作業を混ぜないことも大切です。相談できるからといって、すべての作業を引き受けられるとは限りません。事前確認が必要なら「現在の環境を確認して、対応の可否をご案内します」と、その段階で約束できることを書きます。

AI検索の説明と、リンク先の条件を見比べる

AIの回答で自社がどう紹介されているか調べる際も、社名が出たかだけで終わらせないようにします。誰向けの会社として紹介され、どのサービスを扱うと説明されているかを読んでみてください。

実際と違う説明があれば、回答に表示された出典を開きます。自社ページに曖昧な表現があるのか、古い外部ページが参照されているのかで、見直す場所は変わります。質問文と確認日、回答の内容を残すと、後から比較できます。

Googleは、検索のAI機能についての案内で、重要な内容をテキストで示すことなど、従来のSEOの基本を挙げています。特別なAI専用の記述を足す前に、対象と条件を本文で読めるようにしましょう。ただし、文章を直せばAIの回答が必ず正しくなるわけではありません。反映後も実際の紹介内容を確かめます。

フォームを厳しくする前に、案内を整える

対象外の問い合わせが続くと、フォームに必須項目を増やしたくなります。しかし、まだ依頼内容を整理できていない担当者もいます。まずはフォームに進む前のページで条件が伝わるか確認し、初回の判断に必要な項目を選びましょう。

会社名の入力欄を追加するだけでは、作業範囲の誤解は解消しません。「検討中のサービス」や「相談したい内容」を書ける案内も必要です。変更後は件数だけでなく、同じ理由でお断りする相談が続いているかを振り返ります。アクセスの増減と分けて見ると、次に直す説明を考えやすくなります。